企業は定着のための施策を強化
■ 「入社2・3年目の定着まで」を新卒採用と捉える採用
ここ数年、学生に「できれば新卒で入社した会社でずっと勤めたい」という意識が年々高くなっていましたが、今期の学生はさらにその傾向が強くなっています。
しかし、入社後1年で四大卒の約15%、3年で約3割が離職しているのが実情です。
採用が年々難しくなる中で、「内定辞退」や入社後の「早期離職」の課題をこれまで以上に重視し、人材定着のためにさまざまな施策を講じている企業が増えています。
なかには、単にフォロー方法を工夫するといったレベルではなく、入社後2、3年目位の定着までを新卒採用と捉え、長期的な視点で戦略を練っている企業も出てきています。
実質、採用単価が年々上昇している中で、3年以内に離職されてしまっては、全く採用に掛けた投資を回収できていないことになります。
■ 学生にはリアルな情報を
このように学生・企業の双方が長く勤めたい(勤めてほしい)と望んでいるのに実現していない最大の要因は、学生のイメージと実際入社した企業・職場・仕事で働くこととのギャップにあります。
情報化社会となり、就活をしている学生には、以前とは比較にならないほどの情報がインプットされます。
ただし、その情報は極めてバーチャルであり、また、大半が文字情報であるため、自分なりの解釈をしてしまっているケースが散見します。
そのためモチベーションは高いのにリアルな情報を持たないまま就職してしまい、結果ミスマッチになってしまうようです。
この双方にとって不幸なギャップを極小化していくためには、学生の自助努力以上に、企業側が自社や仕事についてリアルな情報を伝えること、その機会を設けることが不可欠です。
そのための Face to Face で積極的にリアルなイメージを学生に与えようとする動きは、今期すでに企業の動向に表れています。
例えば、リクルーター制度を復活させる企業の増加や、社員との懇談会、内定者アルバイトなど、自社をきちんと理解してもらう機会を主眼におく企業が増えています。
新卒採用は内定・入社がゴールではなく、その後納得して働き続けることがお互いにとって大切だということを確認し合う必要があるでしょう。
では!また。







